太陽テントグループ | 太陽工業株式会社 | 環境改善貢献企業

膜構造建築物と建築基準法について

膜構造建築物を設計する際には、建築基準法(2000年に改正)の規定に遵守する必要があります。現行法での構造、防火、材料に関するそれぞれの規定について、分かりやすくご説明します。
また、特に複雑な防火規定については、建築物の条件を順に選択していくだけで使用可能な膜素材を捜すことができる防火規定チェッカーもご利用いただけます。
※実際の計画にあたっては、行政等へのご確認を必ずお願いいたします。

初めてご利用いただく方 2回目以降のご利用の方(E-mailとパスワードをご入力ください) パスワードをお忘れの方はE-mailをご入力ください

主な内容:

・膜構造建築物の構造規定
・告示内容
・告示に適する構造形式、規模などについて
・小規模とは
・実例
防火規定
・簡易な構造の建築物
・耐火建築物
・準耐火建築物
・屋根の防火性能
・防火規定チェッカー
膜構造に用いる膜材料の規定

2007年6月20日制定の建築基準法改正について

膜構造建築物に関わる、主な改正内容(構造計算)

  • ・建築物の規模による構造計算方法が明確になった。
  • ・構造適合性判定が導入された。
  • ・構造計算概要書の提出が必要になった。
  • ・仮設膜構造建築物の面積制限がなくなった。(強風時に撤去)
  • ・開閉式膜構造建築物が可能になった。(レールの上を移動する形式)
  • ・膜材料にケナフ繊維が追加になった。
メインコンテンツに戻る

このページのトップへ

太陽工業株式会社 copyright © TAIYO KOGYO CORPORATION All Rights Reserved.